自走式組織をつくる  

自走式組織開発の概要

従業員が自ら動く。しかも自分勝手ではなく、経営者の意を汲み、チームで助け合って。それが自走式組織です。

自走式組織は、日本の中小企業の現場で起きている組織面での課題を解決するために生まれた、日本発祥のコンサルティングプログラムです。
海外発のプログラムとは異なり、一つ一つが「ああ、うちの会社のことだ」と思える、とても身近でリアルな組織開発プログラムです。
組織開発は、異文化の人たちをまとめなければならない国、アメリカで大きく発展をしました。日本でもそれらアメリカ発の手法は有効ですが、日本の社会習慣や文化風土を前提としていないため、中小企業の現場に当て嵌めようとすると、ある程度の変形が必要になります。
しかし、この自走式組織コンサルティングには、中小企業の「人の問題」を一つ一つ解決する中で形になっていった歴史があります。いわば「あるある」の集合体です。
 
どうやって従業員にやる気を出してもらって、自分で考え、自ら動いてもらうか。
またその考えや動きを、自分勝手なのものではなく、どうやって経営者の意図を汲んだものできるか。さらには、その考えや動きを、どのようにしたら習慣化できるか。また、仲間や経営者と共有しながら実行するように制度化するには何をしたらいいのか。

こういった、切実かつよくある課題について、一つひとつ解決していったノウハウが、ぎっしり詰まっています。
コンサルタントや大学教授が机に座って考えた手法ではなく、数多くのクライアント企業の皆様との関わりで得た、汗と涙の成長体験をまとめた手法です。その経緯があるからこそ、日本の中小企業に最適な組織開発手法だと、自信を持って言えるのです。
 
プログラムの一部を紹介しましょう。
従業員が自走する組織にはいくつかの共通する特徴があります。自走式組織開発ではその特徴を６つにまとめ「6つの成長法則」としました。６つの特徴を実践できるようになれば、組織のパフォーマンスは間違いなく伸びる、という確信を込めて、成長法則と名付けています。

「6つの成長法則」
【成長法則1】:経営者の確たる思いが企業活動の軸となっている。
【成長法則2】:従業員が経営者の思いに共感し、自らの使命と思って活動している。
【成長法則3】:従業員が自分の価値観を振り返る場があり、会社の価値観との擦り合わせが行われている。
【成長法則4】:会社の数字が従業員にとって「意味」のある数字になっており、自分自身の課題として達成しようとしている。
【成長法則5】:人を育てる関わり方が経営幹部の身についており、育成が習慣化・制度化している。
【成長法則6】:自走式の思考が全社に行き渡り、互いを成長させる企業文化になっている。
 
自走式組織開発で実践するプログラムは、上記の６つの法則に対応した作りになっています。経営者がコンサルタントとともに頭を捻って考える時もあれば、経営幹部の皆様で行っていただくミーティングや研修もあります。
コンサルティング、ファシリテーション、コーチング、研修など、多面的な関わり方で、組織文化を変えていきます。コンサルティングや研修の単品発注では得られない、統合的なプログラムになっています。

自走式組織開発　フルサポートセット　概要

６つの達成法を統合的に提供します。
 
【成長法則1】:経営者の確たる思いが企業活動の軸となっている 
達成法１、経営者コーチング（経営者対象）
従業員に伝わるのは、経営者の生き方から生まれた、ぶれない思いです。経営者ご自身の人生経験、姿勢、仕事観を振り返って、決意・覚悟を作ります。
 
【成長法則2】:従業員が経営者の思いに共感し、自らの使命と思って活動している。
達成法２、理念の言語化およびビジョンの策定（経営者対象）
従業員を動かす経営者の思いを言語化して企業理念（ミッションステートメント）にまとめ、いつでも立ち戻れる仕事の原点を作ります。全社で目指す理想像を定め、五感に訴える将来イメージ（ビジョン）にまとめます。
 
【成長法則3】:従業員が自分の価値観を振り返る場があり、会社の価値観との擦り合わせが行われている。
達成法３、理念浸透研修（経営幹部対象）
仕事観を共有し、社員の志と企業理念のベクトルを揃える研修を行います。「何のために、なぜ自社で働くのか?」を自分に問い直せる環境を用意し、気づきを促します。
 
【成長法則4】:会社の数字が従業員にとって「意味」のある数字になっており、自分自身の課題として達成しようとしている。
達成法４、事業戦略の更新または策定（経営者幹部対象）
事業戦略を振り返り、各活動が企業理念の発露となるように、意味づけを更新します。理念に合わない活動を減らすなど事業戦略の組み替えも行い、理念と活動を一致させます。これにより良い行動・思考習慣が定着化します。
 
【成長法則5】:人を育てる関わり方が経営幹部の身についており、育成が習慣化・制度化している。
達成法５、人財育成力向上と評価制度構築（経営者幹部対象）
企業理念に基づいた行動や自分で考える習慣を、全社に普及し持続させる「育成者」を育成します。理念を念頭に評価基準を定め、評価制度としてまとめ上げ、効果的な運用ができるよう指導します。
 
【成長法則6】:自走式の思考が全社に行き渡り、互いを成長させる企業文化になっている。
達成法６、人材育成チームの実践・運用
人材育成チームは、現場のリーダーを自走できる人財に育成し、支援します。育成計画の作成方法やコーチングスキルのトレーニングも行います。人が育てば組織は成長します。育成された現場リーダーが、組織成長の牽引車になります。